この記事の概要
終戦から占領軍の本当の総力戦が始まったのです。総力戦の三本柱は、憲法強要・復讐裁判・洗脳教育でした。武力戦の後に、政治、経済、文化、思想に至るまで日本人を骨抜きにする戦いです。占領後は、「民主化してくれてありがとうございました」と多くの人が洗脳させられ、「日本が戦争で米国に負けたのは日本のためによかった」と思い込まされています。
総力戦
『総力戦研究所（そうりょくせんけんきゅうじょ）』：大日本帝国において1940年（昭和15年）9月30日付施行の勅令第648号（総力戦研究所官制）により開設された内閣総理大臣直轄の研究所である。
この機関は国家総力戦に関する基本的な調査研究と“研究生”として各官庁・陸海軍・民間などから選抜された若手エリートたちに対し、総力戦体制に向けた教育と訓練を目的としたものであった。1945年（昭和20年）4月1日付施行の勅令第115号により廃止。
『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版』最終更新 2020年7月19日 (日) 13:34 （日本時間）現在での最新版を取得。
日米戦のシュミレーション
占領政策
天皇陛下とマッカーサー
公職追放
『公職追放概要』：日本政府が1945年（昭和20年）9月2日に「日本国民を欺いて世界征服に乗り出す過ちを犯させた勢力を永久に除去する」とあるポツダム宣言第6項の宣言の条項の誠実な履行等を定めた降伏文書に調印し、同年9月22日にアメリカ政府が「降伏後におけるアメリカの初期対日方針」を発表し、第一部「究極の目的」を達成するための主要な手段の一つとして「軍国主義者の権力と軍国主義の影響力は日本の政治・経済及び社会生活により一掃されなければならない」とし、第三部「政治」と第四部「経済」の中でそれぞれ「軍国主義的又は極端な国家主義的指導者の追放」を規定していた。
同年10月4日のGHQの「政治的、公民的及び宗教的自由に対する制限の撤廃に関する覚書」で警察首脳陣と特高警察官吏の追放を指令し、同年10月22日の「日本の教育制度の行政に関する覚書」及び同年10月30日の「教職員の調査、精選、資格決定に関する覚書」で軍国主義的又は極端な国家主義的な教職員の追放を指令した。
『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版』最終更新 2020年7月15日 (水) 23:29 （日本時間）現在での最新版を取得。
神道指令
神道指令（しんとうしれい）は、1945年（昭和20年）12月15日に連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）が政府に対して発した覚書「国家神道、神社神道ニ対スル政府ノ保証、支援、保全、監督並ニ弘布ノ廃止ニ関スル件」（SCAPIN-448）の通称である。
覚書は信教の自由の確立と軍国主義の排除、国家神道を廃止、神祇院を解体し政教分離を果たすために出されたものである。当初は政教完全分離を目指し、神道行事を一切排除する内容となっていたが、日本社会の実情にそぐわず混乱を招いたため、1949年（昭和24年）を境に適用条件が大幅に緩和された。
「大東亜戦争」や「八紘一宇」の語の使用禁止や、国家神道、軍国主義、過激なる国家主義を連想するとされる用語の使用もこれによって禁止された。
『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版』最終更新 2020年1月11日 (土) 22:47（日本時間）現在での最新版を取得。
まとめ
総力戦とは、武力戦を中心に軍事、政治、経済、文化、そして人の内面の思想にまで国家の総力をあげての戦争。
総力研究所では、日米戦のシミュレーションをした結果二つを除いて全て当てた。
憲法強要、復讐裁判は、まさに南北戦争で北軍が南軍に行ったこと。
戦前の指導者層6202人をみんな追放した。日本人を骨抜きにするために。
「国家神道」という言葉は神道指令時に初めて使用されて広まったもの。