この記事の概要
羽田飛行場の航空機事故についての検証を見てみると、ぶつかっているはずの機体の左側ではなくて右側のエンジンから火花が出ているのです。燃料が入っていない胴体部分が消化活動を行なっていたにも関わらず燃え尽きてしまっていました。ジェット燃料は、爆発するほど燃える性質は持っていません。ジェット燃料は灯油と同じケロシンです。ところが、すぐに着陸時に爆発しています。
着陸時の衝突
1月2日に、日本航空516便衝突炎上事故が発生しました。羽田空港で着陸した日本航空516便が、海上保安庁のMA722みずなぎ1号と滑走路上で衝突し両方の機体が炎上しました。
JAL516便の乗客367人と乗員12人の合わせて379人の犠牲者は1人も出ませんでした。一方海上保安庁のMA722みずなぎ1号には6人が搭乗していましたが、5人が死亡したと伝えられています。
着陸時点の映像を見ると海上保安庁の飛行機が、着陸直後に接触し、炎が出ていました。脱出時の動画では、機体の右側の羽の下から溶接でも行われているような炎が上がっている。ぶつかっているはずの機体の左側ではなくて右側のエンジンから火花が出ている
着陸直後の疑問点
日航機の着陸直後の疑問点は次の通りです。
- 海上保安庁の機体は映像では見えず、着陸と同時にJALの飛行機が燃え上がっている映像に見える。
- 接触していると見られる機体の左側のエンジンから激しく燃え上がっていると思われるが、脱出時の動画では、機体の右側の羽の下から溶接でも行われているような炎が上がっている。ぶつかっているはずの機体の左側ではなくて右側のエンジンから火花が出ている。着陸時点で爆発的に炎上し、黒煙まで伴っている。
- 着陸後の映像では、爆発的な炎上は全くない。着陸時点で爆発的に炎上を始めたのであればもっと激しく機体が燃え上がっていないのはおかしい。
- あれほど機体が炎上しているのであれば、犠牲者が1人も出ずに、避難できているのは奇跡的だと世界中から称えられているが、あまりにも上手く行き過ぎている。
- 機体の翼付近の窓（機体を先にした場合右側）がないように見えるのは、そこにテープが貼られている映像が話題になっている。機体の胴体から窓にかけて、このようなシールを貼る飛行機があるのか。他の写真を検証してみると、その窓に光が当たって窓が塞がれているようにも見える。
- 機体の炎の近くに人が立っているが、現実であれば炎が熱いので頭に何かを被せて炎から身を守るようになるはず。
- 事故時点で映像は、窓までシーリングされている機体を使用している。この機体が訓練機なので火に近い部分の機体は窓などをシールして保護していたという見立てもある。
- 臨場感を出すために火が使用されている。しかしそれは黒炎を上げるような炎だと本物の火事になってしまい、乗員が避難する前に犠牲者が出るため何らかの装置を使って火花だけを発生させている。
これであれば着陸時に機体の反対側が爆発を伴う火災をしていたという映像と整合性の取れない理由が分かるのです。
乗客による事故機内部からの映像が話題になっています。客室内の映像でSNS上で拡散されているのは、「早く出してください！早く出してください！」の1つです。
この映像の撮影者は事故にあった機体から機外におり、その事故機を撮影した映像を公開しています。凄まじい衝撃の直後、「両翼から炎がり、前のハッチしか開かず機内に煙が充満する中、携帯だけ手に脱出してきました」というコメントが無数にコピペされて拡散されています。
事故をした飛行機の画像で、左側のエンジン部分が燃えています。右側の窓の部分がシールされた写真とは逆側の出入り口から乗客が降りている様子です。
機体の前方の右側と左側から避難用のシューターが出ています。この映像から分かるのは、これが実際に破壊された飛行機だということです。ただ、これが本当に1月2日当日に撮影されたものなのでしょうか。撮影されていたとしても、本当に衝突事故で自然に発火したものなのでしょうか。疑問点をさらにまとめてみると次の通りです。
- 爆発して着陸した猛烈な火災状況と着陸後、すぐにその火の手が収まっている。
- シーリングされた同体部分の文字と窓。
- 乗客が撮影した映像が一つだけで、他に拡散されていない。
- 接触して破壊された海上自衛隊の機体が映像に映っていない。
飛行機は本当に燃料で飛ぶのか
ジャンボジェット機（ボーイング777-200ER型機の場合）は、主翼部分とその間の同体下部に搭載できる燃料が、最大で約17万Lです。この量は、小学校のプールの水の半分くらい入るとされています。
これはタンクローリー1台で2万L程度の容量です。飛行機の主翼とその間の同体部分にタンクローリ8台分の燃料が入るというです。この燃料の給油に、1時間以内で終わらせることができるのですから驚きです。
プールに水を満たすのには、1日程度の時間がかかります。飛行機の給油には、１時間でできるのです。飛行機に25mプールの半分の容量を給油できるのかは無理としか思えません。
ジェット燃料費では、航空会社に世界的に騙され続け、発生していない膨大な金額の燃料サーチャージ（（燃油特別付加運賃）とは、燃料価格の急激な変化に対応するために設けられた、航空会社が運賃とは別に旅客から徴収する料金）を払わされています。
入り切らない容量のジェット燃料が飛行機に給油され、それが使われていることが疑問です。この羽田滑走路の事故は燃料は両翼とその間の同体部分にあるということです。
燃料タンクがあるのは機体中央主翼の中とその間の同体部分です。
その主翼のエンジンで特に徹底的に燃えてしまっているのは、右側の主翼です。海上保安庁の飛行機にぶつかったとされている左側の翼にあるエンジン映像では、爆発して燃え上がっているのとは逆側のエンジンが特にひどく燃え上がっています。
まるで溶接器の炎のように火花が上がっている様子が、乗客が映した映像で見えていました。爆発が起きた側のエンジンとは反対側のエンジンが、何故異常に燃えてしまっているのでしょうか。
本来燃料が入っていない胴体部分が消化活動を行なっていたにも関わらず非常に炭のようになるまで燃え尽きてしまっていたのはなぜなのでしょうか。証拠隠滅のために、同体部分と客室部分を徹底的に燃え尽くす計画だったのでしょうか。
ジェット燃料は、爆発するほど燃える性質は持っていないのです。ジェット燃料は、灯油と同じケロシンです。灯油ストーブは、火災で爆発することはありません。灯油ストーブで灯油を燃やしていても爆発はしないのです。ところが、この事故では、すぐに着陸時に爆発しています。
消防車が全く機能しないかのように飛行機が黒炭になるまで燃え尽きていました。燃料が入っていると言われる主翼の部分は別に隠蔽すべき痕跡が何一つないので、燃やさなかったのでしょうか。
９１１もケロシンで大爆発？
爆発しないはずの飛行機が大爆発した事件でもっと有名なものが、911アメリカの同時多発テロです。爆発しないはずの飛行機が高層ビルに突っ込んでビルそのものが爆発して崩壊してしまいました。
飛行機の追突と一切関係ない近くのビルが、どうしてWTCのツインタワーと同様に爆破崩壊されたのでしょうか。それは、飛行機による爆発ではなく爆弾による爆破だったからです。このことは、世界的に有名な真実です。
何が目的だったのか
今回の飛行機事故は、何が目的 だったのでしょうか。乗客の犠牲者はいませんが、海上保安庁は、5名が亡くなっています。
20世紀初めとは違って現代では武力で一般人を大量に殺害することは、あまり行われません。命を奪うことは、医療を利用 して多くの人たちを葬る手法が使われています。
マッチポンプを利用して、命を奪わずに一般人から恐怖を煽って金銭を奪い取ることが頻繁に行われています。これが現代のビジネスの王道のようです。
京王線の殺傷事件が、クライスアクターによる茶番だとネットでは噂されています。その後、国土交通省がその対策を取りまとめています。
いくつかの対策がありますが、予算がかかる対策に目をやりますと、車内の防犯関係設備の充実、車両の新造時や大規模回収時における車内防犯カメラの設置、映像や音声により速やかに把握できる方法と非常通報装置の機能向上等、手荷物検査の実施に関する環境整備、検査のノウハウの共有訓練の実施等について警察との連携を図るなどです。
国土交通省の指定席は
これらは人件費がかかります。パソナなど人材派遣業による仕事の増大が潜まれている可能性があります。京急小田急線車内傷害事件では、やはり警備の強化や防犯カメラの 増強など防犯設備業者やパソナなどの人材 派遣業者が喜ぶような政策が盛り込まれています。
これは監視カメラ業者やパソナなどの人材発見業者との癒着の上、純粋に営利目的で行われたマッチポンプである可能性があります。その結果、最終的な方針を固めるのは国土交通省です。
国土交通省は、公明は既に10年以上、国交相ポストを「指定席」にしています。自民からはそのポストを返してほしいとも言われています。公明は国交相こそ「我が党にふさわしいポストだ」と主張しています。公明はなぜ国交相にこだわるのでしょうか。
マスコミや政府行政企業が一体となって茶番を実施するのは911でも同様ですそれは、の羽田空港での飛行機爆事故でも同様です。マスコミも行政も企業も航空会社もグルなのでしょうか。
羽田の事故は何が目的だったの でしょうか。羽田空港は国土交通省の管轄です。その事故は管制に問題があったと議論が進んでいます。さらに議論を進めば羽田空港のサイズ に問題があるということになるでしょう。この羽田空港拡張工事に予算の優先順位を付けるために意図的に起こさせたマッチポンプの事故である可能性があるかもしれないのです。
国土交通省は、創価学会が主導権を握る組織です。管制システムにも何らかのAI監視 カメラシステムなどを取り込んでいくのかもしれません。
その支払いは国から出ますが、売上利益金は、捏造した関係者各位にしっかりと絡め取られることになるのでしょうか。マッチポンプによる汚い金のやり取りは確実に行われていくと考えられます。
世論を作るのは、マスコミ各社です。これらは 全て金のために行われているのかもしれませ ん。利権支配権を維持するために必要なのが一般市民へ恐怖です。
URL<https://www.youtube.com/watch?v=aXcWYmGnXhs&t=1766s>アクセス日：2024年1月7日
まとめ
国土交通省大臣のポストにこだわり続ける公明党の本当の目的が、謎の多い事件から見えてくる。