この記事の概要
原爆投下は日本が降伏するまで何度でも落とす予定だったのです。当初から投下対象は日本でした。ドイツへの投下ということは全くなかったのです。一般市民の頭上に原爆を落とすことに大転換がなされたのが、1944年9月のハイドパーク会談です。日本人が降伏するまでは、繰り返し何度でも原爆を投下する予定でした。
一般市民に原爆が投下されたのは
広島と長崎の人々の上に、なぜ原爆が落とされたのかが物事の本質の根本です。落とされるまでの経緯を追ってみますと、アインシュタインの手紙、ルーズベルト大統領への手紙は有名ですが、ドイツとの開発競争で原爆開発が始まったのです。
ところが、経緯を見てみますと、当初から投下対象は日本でした。ドイツへの投下ということは全くなかったのです。はじめから投下目標は日本でした。
1943年5月の会議では、日本の軍事施設に落とすことになっていました。その軍事施設とは、太平洋トラック島に集合してる連合艦隊に落とすことでした。
この段階では、一般市民への頭上に落とすという発想は全くなかったのです。常識的に考えれば武器を持たない一般市民を攻撃することなどありえません。
ところが、一般市民の頭上に原爆を落とすことに大転換がなされたのが、1944年9月のハイドパーク会談です。ニューヨーク郊外のハイドパークにおいてルーズベルト大統領とチャーチル首相が会談しました。原爆資料館広島平和記念館に展示されてる一次資料ですが、ハイドパーク覚書というものを交わしています。
そこには、こう書かれています。「原爆が完成した暁には、熟慮の上にだが『日本人に落とす』」と。これは日本という国ではありません。抽象的な日本という国でもなければ、物理的な日本の国土という意味でもないのです。日本人、すなわち大和民族に落とすことで、日本人が降伏するまでは、「繰り返し原爆を投下する」と警告するということなのです。
ここで初めて人間の上に、日本国民の上に落とすということが合意されました。原爆投下目標は人間なのです。日本人が降伏しなければ、ほぼ絶滅です。
ハイドパーク覚書は、降伏が遅れれば、「日本人はほぼ絶滅する」と警告するための英米首脳の合意了解事項なのです。広島平和記念資料館には、重要な展示がたくさんあります。一次資料に基づいた展示がたくさんありますが、原爆投下理由について一次資料から原爆投下理由を3つあげることができます。
- 日本人に対して：市街地、労働者、住民へ繰り返し原爆で殺戮する。
- 膨大な開発経費：表に出たものだけで20億ドルを使った開発費のアメリカ国内に対し正当化するため。
- 戦後のソ連勢力拡大を抑止：核による戦後秩序、核による支配権、核による覇権を握るため。
この3つが理由です。本土上陸作戦の米軍の規制を回避するという理由はありません。本土上陸作戦でたくさんの命が失われない様にすることが理由ではなかったことが非常に重大です。
二発目が長崎だった理由とは
それでは、なぜ長崎に2発目を投下したのでしょうか。
原爆には２系統ありました。一つは、広島はリトルボーイのウラン型でテネシー州オークリッジ研究所で開発した物です。もう一つは、長崎は、ファットマンのプルトニウム型でワシントン州のハンフォード研究所で開発した物です。
「2つを落とさなければならなかった。どちらか一つというわけにはいかなかった」という言われ方をしています。実は、「なぜ長崎に投下したのか」との質問が、本質から外れている可能性があります。なぜ「長崎への投下が2発目で止めたのか」が本質的質問である様なのです。
原爆の投下は、大放射の繰り返しです。費用対効果からも、戦後の核覇権という意味でも、不断の巨大な威力を見せた方がいいのです。すなわち、1発より2発の方がいいのです。
2発よりは3発、3発より5発、5発より10発の方が大きな力を見せつけられます。1発だけだったら1発あたり20億ドルです。10発落とせば1発だったら2億ドルで、費用対効果が全然違います。原爆投下が連続的に続けていることの方が圧倒的に投下目的を果たせるのです。
ジョージ・マーシャル図書館に保管されてる一次資料があります。それは2020年8月に機密解除になったものです。トップシークレットの横に線が入っています。ここにある資料はマンハッタン計画の最高責任者であるグローブス将軍が、マンハッタン計画の主要メンバーに当てた指令書です。
8月10日付けの司令書で右上に8月10日と書いてあります。「3発目は8月17日以降に投下」と書かれています。このことが読み取れる文章の前の方は、8月24日以降、投下できるということでしたが、それが前倒しできるようになったのです。この指令書よって、日本人には8月17日以降3発目を投下できるということでした。
8月10日、トルーマン大統領は日本の降伏が近づいているという情勢判断があり、一連の原爆投下を一旦停止しました。あくまでも一連の原爆投下です。「2発で止める」という前提は全くありませんでした。
原爆が非人道的でも日本人には何度でも落とす
しかしこの8月10日に日本のポツダム宣言受諾の報告は入って来なかったのです。閣僚のヘンリーウォレスの日記が残っていますが、そこには、「8月10日にトルーマン大統領は初めて、原爆投下の非人道性を遅まきながら認識した」と書かれていました。
つまり8月6日、広島に落とし、8月9日に長崎に落としました。その投下後の状況の情報が入って来ました。「自分が落とした原爆が非人道的だったのか」ということが、「8月10日に気がついた」ということが閣僚の日記に残ってます
8月13日、原爆投下の実務の最高責任者ハル将軍とシーマン大佐の電話会議の記録が残っています。ハル将軍は陸軍作戦部の参謀で戦後琉球の総督になった方です。シーマン大佐は、マンハッタン計画の最高責任者（グローヴス将軍）の補佐です。
この2人の8月13日の電話会議記録が残っています。その要点は次の通りです：
- 2発の原爆は絶大な効果を日本人に及ぼした。
- 広島と長崎の原爆は絶大な効果を日本人に及ぼして良かった。
- 繰り返し落とすという初めの案に沿って8月19日に3発目を投下できる。（先ほどの17日から2日ずれた）
- 9月に4発目、5発目の投下ができる。
- 10月に6発目から8発目の投下ができる。
- 10日に1発の原爆投下が硬い線である。
- 10日に1発ずつ日本に落としていくだけではなく、まとめて、本土上陸作戦の侵攻前に、日本軍を殲滅するために2発、3発まとめて落とすということも検討できる。
3発目は東京に落とす
8月14日、トルーマン大統領と会談したワシントンのイギリス公子（貴族の方）からイギリス本国への報告全文が残っています。残されていた場所は、イギリス英国の国立公文書館です。
この英文の報告書は一次資料そのものであり、左上の囲み1945年8月14日と書いてあります。すなわち8月14日現在です。トルーマン大統領の考えは、「3発目を東京に落とすこと」であり、それ以外に選択肢はないというのがトルーマン大統領の発言なのです。
彼は、数日前に「原爆投下が非人道的」であることを認識しましたから、一”sadly”「悲しいこと」と言っていますが、それ以外に選択肢はないとも述べています。「3発目を東京に落とす」という既定事実のトルーマンの発言です。
実際のところ、東京であったか別の新潟であったかは、今となっては知ることができません。その文章を詳しく見てみますと、日本の降伏宣言がまだ出ていない中トルーマン大統領は、再び原爆投下が必要になるかもしれないと考えていました。
8月14日、ホワイトハウスでの会談後、ジョン・バルフォア英国公子は、「トルーマンが東京への原子爆弾投下を命令する以外に選択肢はない」と悲しげに発言したのです。数時間後の午後4時5分8月14日のワシントン時間の午後4時5分にホワイトハウスに、「日本のポツダム宣言受諾」の報告が入り、3発目の原爆が東京に落ちませんでした。
ポツダム宣言受諾 第二次世界大戦末期において、連合国が日本の降伏を勧告するための宣言。 日本の武装解除、非軍事国化、民主化、国際社会への復帰等について述べている。 ポツダム宣言は、1945年7月26日に日本に勧告され、日本政府は翌8月に受諾し終戦を迎えます。
内閣官房、URL＜https://www.cas.go.jp/jp/ryodo/taiou/takeshima/takeshima02-01.html#:~:text=%E3%83%9D%E3%83%84%E3%83%80%E3%83%A0%E5%AE%A3%E8%A8%80%E5%8F%97%E8%AB%BE,%E3%81%97%E7%B5%82%E6%88%A6%E3%82%92%E8%BF%8E%E3%81%88%E3%81%BE%E3%81%99%E3%80%82＞
アメリカが、原爆投下を「長崎への2発目で止めたのか」の問いに対する本質的な答えは、「日本が8月14日にポツダム宣言の受諾をしたから」ということです。
ハイドパーク覚書にもあるように、日本を降伏させること自体が目的ではありませんでした。原爆を10発あるいはそれ以上落とし、日本人を殲滅する計画の予定であったのです。しかしながら、ポツダム宣言受諾により日本が降伏したために、降伏した以上、原爆を落とせませんでした。
原爆投下の3発目が止まったといことが歴史的な一つの本質です。おそらく英米の首脳たちはこの事実を知っているので、知らないのは、日本人だけです。
グローバル勢力に負けない力
戦争の悲劇を乗り越えて、一層の日米同盟の友情を進化していかなければなりません。
戦争は、悲惨なもので残虐なものであり非人道的なものです。絶対に戦争は起こしてはなりません。歴史を振り返るならば、日本国民もアメリカ国民も絶対に戦争を起こしてはならないという決意を持つことが重要です。
第二次世界大戦の前、アメリカ国民は専守防衛で固まっていました。それをひっくり返したのがグローバリズム勢力に動かされていたルーズベルト大統領であり、日本に対してさまざまなことを仕掛け、封じ込めたのです。
そして残念ながら真珠湾奇襲というものが、それを後押ししてしまったということです。日本とアメリカの国民が共通の意識でお互いに連携し、よくコミュニケーションをとって、戦争というものがいかにビジネスであり、ウォール街が仕掛け、グローバリスト勢力が仕掛けていたものかは歴史的事実です。
陰謀論でも何でもなく、そのことを共有し、二度と同じ悲劇を起こしてはならないということを、日々決意を持って歩んでいかなければならないのです。
参考文献：ユーチューブ、米極秘文書から紐解く原爆投下の真実｜林千勝
URL＜https://www.youtube.com/watch?v=GpDZwcje8Iw&t=610s＞アクセス日：2023年8月3日
まとめ
国際金融資本、グローバル勢力、ウオール街とは白人系のアシケナージ・ユダヤ人でありユダヤ教徒だ。
旧約聖書のヨシュア記６章１６節には次の様に記されている。
「七度目に，祭司が角笛を吹き鳴らすと，ヨシュアは民に命じた。ときの声をあげよ。主はあなたたちにこの町をあたえられた。町とそのなかにあるものはことごとく滅ぼしつくして主にささげよ。（中略）金，銀，銅器，鉄器はすべて主に捧げる聖なるものであるから，主の宝物蔵に収めよ。角笛が鳴り渡ると、民はときの声をあげた。民が角笛を聞いて、一斉にときの声をあげると、城壁が崩れ落ち、民はそれぞれ、その場から町に突入し、この町を占領した。彼らは、男も女も、若者も老人も、また牛、羊、ろばに至るまで町にあるものはことごとく剣にかけて滅ぼしつくした」（ヨシュア記6：16～21）
「殺してはいけない」という戒律はユダヤ教徒の内側にのみ有効で、異邦人には適用されないようなのだ。神が「殺せ」と命ずれば、それは絶対的な命令である。
だから日本人が殲滅するまで堂々と人を殺せるのだ。ワクチン・ジェノサイドを仕切っているのも同じ連中で、日本の政治家、医師、製薬会社をうまく牛耳って、本格的な人類大虐殺を計画している。
キリスト教はユダヤ教から派生したものだ。根本的には「破壊」する宗教だ。
地上に平和をもたらすために、わたしがきたと思うな。平和ではなく、つるぎを投げ込むためにきたのである。 わたしがきたのは、人をその父と、娘をその母と、嫁をそのしゅうとめと仲たがいさせるためである。 そして家の者が、その人の敵となるであろう。
わたしよりも父または母を愛する者は、わたしにふさわしくない。わたしよりもむすこや娘を愛する者は、わたしにふさわしくない。また自分の十字架をとってわたしに従ってこない者はわたしにふさわしくない。新約聖書マタイによる福音書：10章34節から38節
国際金融資本の援助のおかげでキリスト教の布教が広まっている。日本の大学もキリスト教系統の大学が非常に多い。キリスト教は、歌が洗練されていて上品な印象がある。知的な人々はその様な宗教に流れて行く。
主の再臨、裁きという恐怖に囚われ一生抜け出せなくなり、おとなしい従順な羊として骨の髄まで奉仕という労働と献金を死ぬまで続けることになる。
ところが、日本という国には、作り変える力がある。日本語がもたらす平和、優しさ。日本に来ると優しくなって穏やかになる。日本には人々も動物も優しくする力、作り変える力があるようだ。
今は、占領された状態の日本国でも、数百年後には本来あるべき姿に作り変えられているのだろう。