この記事の概要
トルコの大地震は人工地震だったと言われています。トルコの大地震が起きる24時間前に、大使を引き上げた国のリストがあります。その国とは、ほとんどがNATO軍の国々なのです。理由はアメリカ政府がこの地震の前日に「このトルコにおいて大きなテロが起きるかもしれない」という警戒を呼びかけていたからです。そのテロとは人工地震だったのでしょうか。
NATO軍
ある国の名前が書かれたリストが流出したました。アメリカ、カナダ、イギリス、ドイツ、ベルギー、イタリア、オランダ、フランス、デンマーク、オーストラリアなどのヨーロッパの国々が多いのです。このリストが何なのでしょうか。
北大西洋条約機構（NATO：North Atlantic Treaty Organization）は「集団防衛」、「危機管理」及び「協調的安全保障」の三つを中核的任務。加盟国の領土及び国民を防衛することが最大の責務。
アイスランド、アメリカ合衆国、イタリア、英国、オランダ、カナダ、デンマーク、ノルウェー、フランス、ベルギー、ポルトガル、ルクセンブルク（以上原加盟国）、ギリシャ、トルコ（以上1952年2月）、ドイツ（1955年5月当時「西ドイツ」）、スペイン（1982年5月）、チェコ、ハンガリー、ポーランド（以上1999年3月）、エストニア、スロバキア、スロベニア、ブルガリア、ラトビア、リトアニア、ルーマニア（以上2004年3月）、アルバニア、クロアチア（以上2009年4月）、モンテネグロ（2017年6月）北マケドニア（2020年3月）（全30か国）
そのリストとは、トルコの大地震が起きる24時間前に、大使を引き上げた国のリストなのです。このことから以前から「トルコの大地震はちょっと変だ」とツイッターなどで騒がれていたことに対して理解できたことがあります。
それらの国々の大使が引き上げることについて何か事前に知らされたのでしょうか。この地震の前日にアメリカ政府が、「このトルコにおいて大きなテロが起きるかもしれない」という警戒を呼びかけていたことが判明したのです。
それを受けて他の国の大使館の業務を一時停止し、大使を引き上げたということなのです。引き上げた後に何が起きたのでしょうか。「大きなテロ」とは、何だったのでしょうか。
NATOから抜け出したい
実はこの地震のちょっと前に、スウェーデンで、あることが起きました。
スウェーデンの首都ストックホルムで21日、極右政治家がトルコ大使館近くでデモを行い、イスラム教の聖典コーランを燃やす騒ぎがありました。
トルコ政府は「全く受け入れられない」と強く反発し、スウェーデンの国防相による27日のトルコ訪問を中止したのです。これによって反発はイスラム圏に広がっています。
政府が厳罰に処さなかったことで、中東諸国が怒りまくっていたのですが、これに合わせてトルコはNATO軍の態度が容認できないとして、脱退を仄めかすことを述べました。
そこで、その後、アメリカは「テロが起きるかも」と言い始めて、その次の日に甚大な地震が起きてしまいました。まるで、逆らったみせしめとしての計画的なシナリオような感じに受け取れます。
被害者は数万人レベルにも増えているのです。この大惨事となった大地震は、トルコへのイジメとしてて起きたとしたら、全くとんでもない話です。怪しい大地震は世界中でたくさん起こっています。
このところ、トルコは、西側諸国と距離を置こうとする態度が見え隠れしていました。トルコは、中東とヨーロッパの大事な仲介役としてとても重要な存在です。
ここに来て、NATOから抜け出させるわけにはいかないのです。もしトルコが脱退してしまったら、NATOにとって、示しがつかなくなります。
抜け出してしまったら、プーチンのロシアをはじめとした東側諸国と近い関係になってしまうことで、NATO軍は、懸念を隠すことができません。
本当に悪い奴らは諦めないのです。どんな卑怯な手を使ってでも嫌がらせをします。彼らは、お手作りの地震、すなわち人工地震を起こしたと言われることをしてしまいました。
人工地震は陰謀論ではない
人工地震というと「陰謀論」と言われますが、実際日本で使用されています。それは、昭和19年（1944）12月7日、昭和東南海地震と翌20年（1945）1月の三河地震です。
この頃は、地震について軍部によって報道管制が敷かれていたため、その情報は完全に隠蔽されていました。アメリカ軍は、地震の状況を心理戦として「ドラゴーンキャンペーン作戦」と名づけたのです。
その宣伝ビラ投下作戦をアメリカ軍は、B29から投下しました。宣伝ビラには毛筆で「地震の次は何をお見舞いしましょうか」と書かれていたのです。
津波被害の資料として、3日後に、アメリカ軍機によって撮影した航空偵察写真が残されています。アメリカ軍を含む連合国側は状況を全て把握していました。特に軍需工場などの戦略拠点の被害状況を注視したのです。
昭和東南海地震の6日後の12月13日夜には、津波の被害がさらされた大惨事となっていたことは日本人にとって、あまり知られていません。宣伝ビラ通り、名古屋地域の航空機工場を中心とする一帯に、アメリカ軍は大規模な空襲を行ったのです。
人工地震については国会でも、話されたことがある話題です。浜田議員の答弁の一節です。「地震兵器とか自然改変装置というのは別にアメリカだけではなくて、旧ソ連も今のロシアも中国も多くの国々がですね、研究開発に余念無く取り組んできた事実があります。
でしかも、地震あるいは津波を人工的に起こすということは、実は技術的には十分可能だと言われているのは国際政治軍事上においては常識化されているのであります。」
事前に知らされる
事前に察知していた国のリスト見るとほとんどNATO軍なのです。これは、NATO軍だけに、事前に知らされていたのかもしれないということです。
911日に起きた事件ですが、実は当日イスラエル系の企業がもぬけの殻となっていたのは非常に有名な話です。「事前にネットワークで知らされていた」という話があります。
24時間前に西側諸国の大使館の大使をはじめとした職員が引き上げたならば要注意です。実は近く、また「似たようなことが起きる」と言われています。それが「日本もしくは南米」と言われているのです。
日本では、イワシの大群が、北陸の方面に打ち上げられました。これは警告なのでしょうか。南米アルゼンチンではまたあのレンズ雲が確認されています。
近くに大使館や領事館がある方、ぜひ動向を見てください。変な動きしてたら、それは危険な兆候です。そして、それを世界に発信してあげて下さい。
URL＜https://www.youtube.com/watch?v=IERQDc4mF8I&t=1s＞アクセス日：2023年2月17日
まとめ
人工地震は陰謀論ではなく実際に起こっている。
水爆を埋め込んでいるのか、HAARPで行ったのかはまだよくわからない。
何かが起こる前には大使館の動きが怪しくなる。
紹介欄
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