この記事の概要
パンデミックは製薬会社と政府の癒着から作られています。ビックファーマ（巨大製薬会社）は、現在も、米国政府に働きかけています。ありもしないパンデミックを煽り、人間の体をネタにして莫大な利益をあげていいます。
なぜタミフルは有効だとされたのでしょうか。さらにビッグファームが癒着関係を持っているのは、米国政府やFDAだけではありません。彼らはパンデミック・ビジネスを成功させるために、どんな手段も用意していました。
WHOは、タミフルは入院を60%減じるという臨床試験論文をもとに、世界各国にタミフルをはじめとする抗ウイルス薬を備蓄するように提言していました。
そして、このWHOの勧告こそがブッシュ政権が、タミフルを指定して備蓄する根拠となっていました。しかし、この臨床試験は、なんとタミフルを販売しているロシュ社がスポンサーとなって行なった臨床試験だったのです。つまり、この臨床試験は、タミフルを販売するロシュ社のお金で行われた試験だったのです。
エフ・ホフマン・ラ・ロシュは、スイスのバーゼルに本拠を置く世界的な製薬・ヘルスケア企業である。スイス証券取引所上場企業。ウキペディア：最終更新 2021年5月14日 (金) 12:12
この臨床試験結果は本当に正当なものなのだったのでしょうか。医学論文を実際にレビューしてみると、世界的な非営利団体なのです。しかしながら、コクラン共同研究は、この論文を認めていません。
コクラン（英語: Cochrane、以前はコクラン共同計画として知られていた）とは、治療と予防に関する医療情報を定期的に吟味し、人々に伝えるために、世界展開している組織である。 1992年に、イギリスの国民保健サービス（NHS）による根拠に基づく医療（EBM）政策と実践、またその定量的な評価の一環として活動を開始した。ウキペディア：最終更新 2021年9月25日 (土) 19:14
要するにブッシュ政権は、ロシュ社が、スポンサーである信憑性の低い論文を根拠にタミフルを大量に備蓄したということなのです。これでビッグファーマ（巨大製薬会社）と米国政府との間には、癒着関係があることが理解できます。残念ながら、この癒着関係は今日まで続いているのです。
2020年FDAは十分な治験を行っておらず、副作用もわからないコロナワクチンを緊急承認しました。FDAと製薬会社の間には、癒着関係はなかったとは、言い切れません。今もなお癒着関係が続いていると言われているのですから。
ワクチンを一度も商品化したこともないモデルナ社や副作用による訴訟だらけのファイザー社が、未知のウイルスだと言われる新型コロナウイルスをわずか半年ほどで開発し、商品化しました。
しかしながら、これは、とてつもないスピードでワクチンを開発できるようになったことを人類の技術の進歩だと手放しで喜べるわけではありません。
パンデミック・ドクトリンとワクチンビジネス
ブッシュ政権が全く流行っていないインフルエンザの恐怖を煽った理由は、緊急事態と称して莫大な予算をかけて安全性が検証されていないワクチンや治療薬を大量に導入することが目的であったと考えられます。
まさに計画されたパンデミック騒ぎだったということです。ブッシュ政権は、パンデミック騒ぎを煽りに煽りましたが、結局インフルエンザ・パンデミックは起きませんでした。つまりブッシュが大々的に述べた予言は外れてしまったのです。
しかし、その予想したパンデミックが当たろうが外れようが大した問題ではありませんでした。ビッグファーマは、ワクチンの製造責任を追及されず、損することなしで莫大な利益をむさぼることに大成功したのです。ワクチンでお金を儲けることが最大の目的だったのですから。
これは日本にとっても関係のない話ではありません。日本政府は1,050万人分のタミフルの備蓄をしましたが、そのうちの1,000万人分がその後、使用期限切れになり廃棄されているのです。
使用されずに破棄されたワクチンの購入額は、およそ50億円に相当するとも言われています。50億円にも及ぶ日本のお金は無駄に終わっただけでなく、ビッグファーマ（巨大製薬会社）に手渡されたことになったのです。
さらに日本が被った被害はそれだけではありません。例えば、2007年2月タミフルなどを飲んでいた仙台市に住む少年がトイレに行くと言い残して玄関から出て行きました。
不審に思った母親が後を追ったところ、その少年が地上の駐車場に飛び降りるという事件が発生したのです。同じマンションに住む女性は次のように述べています。
「いつもお母さんの買い物についていってあげる優しい子です。友達とも仲良しで自分から飛び降りるような子ではない」と。このような被害者は氷山の一角に過ぎないはずです。
しかも副反応に対する損害賠償は、すべて政府が負担しており、薬を作り販売した製薬会社は何の責任も負わないのです。このように日本人のために使われるべきお金と尊い命と引き換えにビッグファーマ（巨大製薬会社）は、損をすることなしで莫大な利益を上げることとなるのです。
コロナ禍の現場だけを見ていても情報が錯綜していて、その全体像は見えてきません。しかし、歴史を遡ってお金の流れ、人の流れを丁寧に見ていくと、製薬業界と政府は癒着関係にあります。
ビックファーマ（巨大製薬会社）は、現在も、米国政府に働きかけています。ありもしないパンデミックを煽り、人間の体をネタにして莫大な利益をあげていたということがよく理解できます。
しかもこのようなことがあったのは2005年だけではありません。歴史を振り返ると1976年、2009年にもパンデミックを煽り副作用のあるワクチンや治療薬を大量に販売するというケースが存在しているのです。
参考文献：ユーチューブ、ロックフェラー財団によるパンデミック予言の謎〜歴史上何度も繰り返されたワクチンビジネス裏側(林千勝）
＜https://www.youtube.com/watch?v=9s9XEiPfhyA＞アクセス日：2021年9月25日
まとめ
巨大製薬会社の利益のために人類が犠牲になっている。政府はそれに歯止めがかけられないほど癒着で蝕んでいる。