この記事の概要
言論の自由を掲げたツイッターが梯子を外されるようなのです。大手SNSのツイッターがイーロン・マスクに移ったことで、ハンターのラップトップ報道に対する当時のツイッター検閲の全容を近日中に公開するようです。そのため、アップルをはじめとしたDSサイドはツイッターの広告をほぼ停止しています。これは、「言論の自由」がツイッターに取り戻されることを阻止しようとしているのです。
アメリカ中間選挙でも不正をやるのか
この選挙に関しては完全に民主党サイドであり、DSサイドの私利私欲まみれが内包された事態となっています。新たに判明したことは、選挙当日に、投票機器が壊れてたことです。
州の30%以上が壊れてたと言われています。その壊れた投票機器を修理しなければなりません。修理をするために送り込まれたメカニックがさらにそれを悪化させていたのです。
今回も、ドミニオンの不正集計マシンといったものが使われ、会社ぐるみの不正選挙が行われた可能性が非常に強まっています。それがゆえに、カリレイク(Kari Lake Bio)知事の投票をするために、並んで7時間の待ち時間だったりとか、場合によって日をまたぎそうな勢いだったとのことです。
「清き一票」を投票したい人に対しては、不正投票機が完璧に動作していた民主党の地域に連れて行かされたそうです。
しかも、カリレーク氏に対して、反対声明を出していた人が仕切っていたことも既にリークされていています。これに関しては、もう世界に衝撃を与えるような訴訟になるということです。マリコバ郡の選挙を仕切った「反カリレークの政治資金団体を運営していた」ということも分かっているようです。
これだけ選挙というのは権力を握りたい者等によって、不正で悪にまみれています。これはアメリカだけではなくDSに征服されている世界で裁判所、警察といった機能が役に立たない場合がほとんどなのです。
今回のこのアリゾナ州の知事選は一応、民主党に軍配が上がったと言われてはいますが、ここからひっくり返ったりとかするような話も出て来ています。
ツイッター買収
イーロン・マスク氏がツイッターを買収してから、「広告主から圧力をかけられたり、退いていったり」とかしているという話しです。プラットフォームを保有しているグーグルやアップルの周辺が何かやってくる可能性あることを予測していました。
今回はアップル社がツイッター社の排除をやり始めたということです。ツイッター社が今の状況であれば、ツイッターのアプリをアップルストアから「締め出す」というのです。どうもアップルのプラットフォームから、完全に削除する可能性があるみたいです。
現時点では、アップルはツイッターの広告をもうほぼ停止しているということです。これは本当の意味で、「言論の自由」がツイッター上では取り戻されそうな状況にあるのですが、ビッグテックの一角であるアップル社は、ツイッター社の「言論の自由」が復活することに対してあまり面白くないようです。
イーロン・マスク氏に対しても風当たりがだんだん強くなってきています。ツィッターを使えない端末になってしまうとアプリケーション自体が使えなくなり、本当の情報が取りにくくなります。
2020年の大統領選挙の時期に、ハンター・バイデンのラップトップPCに関する報道がありました。それらに関して、ツイッターなどの大手SNSではかなり検閲を行っていました。
大手SNSの一角である権利がイーロン・マスク氏に移ったことによって、ハンターのラップトップの報道に対するツイッターの検閲の全容を近日中に公開するようです。
国民は、何が起こっていたのか真実を知る資格があるということで、イーロン氏はこの声明を出しました。それゆえにアップルやDS側のSNSが妨害をし始めているのです。
当時のツイッターの検閲の全容が明らかになった際に、ツイッターだけではないSNSの名前が上がってくると予測されています。そして、全容がね明らかになった時に、世界がどのように変わるのかがねかなり気になるところです。
ツイッター上に書き込まれたもの自体は、おそらく外部から削除やハッキングされない限り、不可能に思われています。言論の自由の抑圧に関する内部ファイルが、まもなく公開されることで、非常に楽しみです。
今まで知らなかったような人たちの多くが真実を知ることになるのではないでしょうか。下院を奪還した段階でこのような情報が出て、晒し首の状態になったとしたら、バイデンファミリーは、完全に終わります。ハンター・バイデンだけではなく、ジョー・バイデンに関しても必ず何かしらの切り込みはあるはずです。
参考文献、ユーチューブ、【世界は変わるか?】イーロン・マスクがアレを全て公開する。Appleは早くも対抗措置?
まとめ
メディアコントロールは昔からDSである国際金融資本の常套手段である。その一角のツイッターが、保守派に転じたが、大手企業はDS側に多いためあらゆる手段を使って、言論封鎖を行おうとしている。
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