世界はコロナ蔓延で東京オリンピック中止と認識している

世界はコロナ蔓延で東京オリンピック中止と認識している

この記事の要約

世界はコロナ蔓延で東京オリンピック中止と認識しているようなのです。日本は既に中国と同じリスクを抱えているように見られており、東京で行われる国際スポーツイベントが中止になりました。。IOCとWHOが東京オリンピック開催中止について暗に検討し始めています。


2020年はなんでロンドンなんですか?

東京オリンピック中止の可能性が日本より海外で騒がれるようになってきました。

2月19日、シェーンベイリーと言う人物がいます。5月にはロンドンの市長選挙が行われます。彼はロンドン市長選挙の有力候補の一人です。

イギリスには二大政党があります。保守党と労働党です。ボリス・ジョンソン首相の保守党と同じロンドン市長の候補者がシェーンベイリーなのです。

この人のTwitterで、次のように発表してきました。

「ロンドンが20202年のオリンピックの主催をする事ができます。私たちはオリンピックのインフラも、そして経験も持っています。

新型コロナウイルスの拡散のために、世界が私たちロンドンに立ち上がって欲しいと求めてくるでしょう。

私は市長として、この世界の要請にロンドンは答える用意が既にできています。そしてオリンピックをもう一度主宰できるとお約束します」と勝手に書いています。


国際スポーツイベントが全て中止

世界では、東京オリンピックは無理なのではないかと言う認識が広まっているのです。東京では、ウイルスが拡散されていて行われないだろうとの見方です。

これは日本だけの問題ではありません。国際スポーツイベントが全て中止になっていく流れが既に出来上がっています。

3月に行われる東京マラソンは中止ではありませんが、一般のアマチュアは参加できないことになりました。3月の大きな大会である中国南京で行われる世界室内陸上もほぼ中止です。4月に行われる上海F1も同様な流れになりました。

なぜならば、スポーツイベントは、大勢の人々が限定された小さな空間の中で隔離された状態になるからです。まさに、これらのスポーツイベントは、ウイルスの感染が広がりやすい状態をつくるのです。


開催地変更について検討し始めている

その理由で東京オリンピックはもう無理じゃないかと騒がれ出してきました。これに関してオールストリート・ジャーナルがこの記事を出していました。

「WHOは、国際オリンピック委員会(IOC)に開催地を変更する立場ではない。しかし、IOCはWHOから東京オリンピック開催についてアドバイスを受けていると告白した」

オールストリート・ジャーナルはこの記事で、IOCとWHOが東京オリンピック開催中止について検討し始めたのではないかと、暗に示唆していることが読み取れます。


ダイヤモンド・プリンセス号への対応

これだけではありません。ロイターは横浜に停泊しているダイヤモンド・プリンセス号に対する安倍政権の対応に関して、世界中から批判が集中している記事を出しています。

「オリンピックが数ヶ月後にある国なのに、一体何をやっているんだ!この対応は」と言う感じの記事なのです。

その批判の中で具体的な批判を出しているのは、アメリカCDC(Center for Disease Control and Prevention: 疾病管理予防センター)が日本批判をしています。

「中途半端な隔離、日本は中国と同じリスクがある」と。

CDCとはアメリカの政府機関です。世界で最もウイルスの研究をしているところです。生物化学兵器に最も詳しいところとも言われています。

このCDCがダイヤモンド・プリンセス号に対して、中途半端な隔離をしていると批判しています。誰が見ても中途半端な隔離です。

船全体が密閉容器となり培養器状態だったと批判されています。この種のウイルスは、密閉空間では増殖するのですが、自然の新鮮な空気には弱いようなのです。

誰もが、隔離隔離の方がいいに決まっていると思っています。中国新型コロナウイルスで、本来良い治療方法は、「陰圧病棟で隔離する」のではなく、自然界で治癒してもらうのです。

次のブログをご参照ください。

人造コロナウイルスの脅威と対策法

この批判は何を意味しているかと言うと、日本はもはや中国と同じリスクを抱えていると言うことです。

アメリカに勤めているアメリカ政府機関の人が近々日本に来る予定でしたが、軍の中では暗に渡航禁止が出ているとのことでした。そのため日本に来れなくなっています。アメリカは日本と中国は同じリスクと認識しているようなのです。

さらに、イスラエルは、アジアに行った場合、2週間隔離されます。ペナルティーとして1年間保健が使えなくなるのです。もしも、隔離場所から逃亡したならば、禁固刑7年が科せられます。

このことから、日本だけではなく、中国周辺の東アジアは、もうダメだと思われています。

海外メディアと日本メディアのギャップ

世界は安倍政権の対応を批判しています。日本のメディアでは報道されていないので、実は、日本は世界から深刻な目で見られていることに気づいてはいないのです。

ロイターの記事の中で、世界が日本を批判する理由がもう一つ書かれています。

2011年、東日本大震災に起きた福島第一原発事故です。この時、当時の民主党政権である日本政府はメルトダウンを隠蔽しました。中国共産党の隠蔽体質と全く同じで日本には信用がないとのことなのです。

そのため今でも、民主党政権がメルトダウンの隠蔽があって以来アメリカでは日本に対する信頼性がありません。中国と同じように扱われているのです。これは日本人が認識していいない部分です。

安倍政権の思惑は、東京オリンピックを契機に訪日外国人4,000万人達成し、アベノミクスのインバウンド頼りのところがあるからなのです。

新型コロナウイルスの問題で、中国への忖度をし過ぎた事が原因で、中国と日本が世界から孤立化している事が起きているのです。

インバウンド消費とは、訪日外国人観光客による日本国内での消費活動を指す観光用語。訪日外国人客を指す観光用語「インバウンド」と「消費」を組み合わせた造語である。

ウキペディア

2020年のオリンピックは、東京なのかロンドンなのでしょうか。決定するのはIOCです。「もう東京オリンピックは中止」と思う人は多いと思います。

日本は、世界からの信用がないので今からでも新型コロナウイルスの対応をしっかりしなければならないのです。


ここまでくると、今まで述べてきた都市伝説系のブログも、陰謀論や都市伝説では済まなくなってきました。

参照URL

漫画家のシャーマン的能力で東京オリンピック

徳川家の新国立競技場への呪縛があるため

大世見者 松原照子氏が見た未来と過去


参考文献:YouTube:無視できなくなってきた東京オリンピック中止の可能性【及川幸久氏−BREAKING−】


まとめ

東京オリンピック中止の可能性が日本より海外で騒がれるようになった

東京オリンピックは無理なのではないかと言う認識が広まっている

ダイヤモンド・プリンセス号への対応に対して世界中から非難が集中している

民主党政権がメルトダウンの隠蔽でアメリカでは日本に対する信頼性がない


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