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この記事の概要
アメリカ建国以来の組織的国家反逆のクーデターだったのです。今回暴き出された不正から見えるのは、腐敗の政治ブローカーたちが、互いに結託して形成した利益共同体は、政党を超え、職業を越えています。この利益共同体は、政治、商業、金融、マスコミ、ハイテク企業、宗教、司法、マフィア、諜報部門などの各職業の寡頭、政治ブローカーたちに及んでいます。
呆然とするマスコミ
トランプ弁護団チームが記者会見を開きました。ジュリアーニ氏とジェニー氏が言った通りに、記者会見の内容は翌日の各マスコミにおいて現れませんでした。
現在、左派ののマスコミは、「トランプ大統領は負けても認める勇気がない。権力を引き継ぐのを拒否している」と悪意のある攻撃をする以外に何もできません。トランプ大統領の弁護団で記者会見の翌日に、ホワイトハウスで行われた慣例の記者会見が終わってから、ペンス副大統領はマスコミの質問に答えずにその場を去りました。
そこで、マスコミはみんなで呆然としました。ペンス副大統領に対して「なぜ質問に答えないですか」と声をあげたのです。しかしながら、ペンス副大統領は全く相手にせずに、その場を立ち去りました。
ペンス副大統領のこのパフォーマンスは、一つのシグナルを送ってるようなのです。どのようなシグナルなのでしょうか。それは、「主流と言われるマスコミたちは、今日からもう主流・上流マスコミではないのだ！」と。彼らは、「末流・下流マスコミになった！」というシグナルを送ったのです。
外国勢力の不正な干渉
今回の選挙は二つの次元の犯罪が含まれています。
一つは、片方の政党である民主党が選挙において不正行為を行った犯罪です。
もう一つは、外国勢力が干渉した背景のもとで行われた選挙だということです。
これは、国家安全保障が脅かされただけではなく、民主党が外国勢力と結託してアメリカの現政権を転覆しようとしたクーデターといっても過言ではありません。
一方トランプ大統領チームが行っていることは、全て法律の枠の中です。マスコミやバイデンチームでさえ、トランプ大統領のチームのやり方が違法であり非合法であると指摘したことはありません。なかったので指摘できません。全てが合法的なものだからです。
もしバイでん候補が自分に投じられたいかなる票でも合法的なものであると確信しているならば、トランプ大統領チームのやり方を直さら支持すべきではないでしょうか。
つまり、全ての投票用紙を検査して、トランプ大統領側が指摘した自分の不正行為をしたという悪いイメージを払拭すべきではないでしょうか。実は、バイデン候補にはもっと規模の大きい弁護団があります。彼らは、法律専門家です。
もし、トランプ大統領チームに非合法的な言論とかやり方があるならば、すぐに訴訟を起こすべきではないでしょうか。ところが、今までに何も言おうとしていません。我々が今まで見たのは、これら末流のマスコミが吠えているだけだったのです。
トランプ弁護団の宣戦布告
今回のトランプ大統領弁護団が開いだ記者会見は、「宣戦布告をした」と言っても過言ではありません。実は、今回の記者会見において、アメリカ大統領選挙での不正行為に関する告訴であれ国家安全保障に関する告訴であれ、焦点は全て一つの確信的問題に当たっています。
それは、今回の事件は、アメリカ建国以来、今までなかった大規模の系統的、計画的、組織的な国家反逆のクーデターだったのです。その深さと広さは、今までありませんでした。我々の想像もはるかに超えていたのです。
このスマートマティック投票システムは誰がアメリカに取り入れたのでしょうか。2000年にアメリカ大統領に当選した共和党のブッシュ元大統領です。
今回暴き出された不正から見えるのは、腐敗の政治ブローカーたちが、互いに結託して形成した利益共同体は、政党を超え、職業を越えています。
この利益共同体は、政治、商業、金融、マスコミ、ハイテク企業、宗教、司法、マフィア、諜報部門などの各職業の寡頭（かとう：全部または大半の政治権力を、特定の少数の人々が握っている政体）、政治ブローカーたちに及んでいます。
彼らは、世界の権力と財産を分け取りしているのです。このような組織や人々は、トランプ大統領がいつも述べていたグローバリストです。このようなグローバリストたちが唱えているグローバリズムは、現代中国で最も流行っています。
このグローバリズムは、必ず独裁主義、強権主義、全体主義を基礎とするものです。彼らが述べている世界政府や大政府の思想を一言で言うと、習近平氏が常に述べいてる「人類文明共同体」に他ならないのです。
その理由で、この西洋社会の政治、商業、金融、ハイテク、マスコミの寡頭たちからなる利益集団が唱えているグローバリズムも、習近平の「人類運命同体」と一致しています。そのため、トランプ大統領は、「バイデン候補が社会主義のトロイの木馬」と述べた真の原因はここにあります。
※トロイの木馬：トロイアの木馬は、ギリシア神話のトロイア戦争において、トロイアを陥落させる決め手となった装置と言われている。それを トロイの木馬とも言われている。 木製で、中に人が隠れることができる。その理由で、内通者や巧妙に相手を陥れる罠を指して「トロイの木馬」と呼ぶ。
一旦バイデン候補が当選したらアメリカは、完全に社会主義の深い淵に陥ることになります。その結果、全世界が、社会主義化されるに違いありません。
実はバイデン候補が思考形態において、「社会主義のトロイの木馬」だけではなく、国家安全においても「中共のトロイの木馬」になっています。バイデン候補が中共盟友（固く誓い合った友人）と看做されています。
彼が関心を持つのはアメリカの建国精神でもなくアメリカの安全保障でもありません。彼が関心を持つのは、彼が代表している利益集団です。この利益共同体が、権力の座に座れるかどうかです。
左に曲がる世界
なぜ世界のたくさんの金融機構や銀行、マスコミ、ハイテク企業などがすべて左に曲がってしまったのでしょうか。左に曲がるどころではなく、ハンドルを左に振り切ってしまったようです。
もちろん彼らは、大学時代に左翼の思想に汚染されなことは一つの原因です。しかしながら、皆は将来グローバリズムが主導する世界新秩序におこぼれに預かりたいからです。これは莫大な利益です。これが本質でと考えられています。
カナダのドミニオン社は、現在、空っぽになりました。そこで働いている従業員はみんな逃げてしまいました。このカナダにあるドミニオンの会社は、ソロスの時代の潮流に乗った組織と同じ事務所をシェアしています。
パウエル氏は、インタビューで次のように述べています。「バイデン候補は、1000万の偽の投票をつくり、トランプ大統領から700万の票を盗んだ。今は300万の死者による投票もある。現在確認しているだ。来週は、より多くの証拠は出てくるだろう」と述べました。
トランプ大統領は、今回の選挙で8000万以上の票を獲得したはずでした。2016年の得票数より2000万票が多かったのです。毎日新しい証拠が上がっています。詐欺の程度がますます度を越すようになっています。さらに、パウエル氏は2016年民主党内部の選挙において、ヒラリー氏が不正行為をし、サンダース氏に勝った証拠も持っているようなのです。
山ほどで証拠が集まっています。それらを公開したらみんなが呆然とするでしょう。これらの証拠は不正行為が重罪を犯したことを証明したのです。
今回の不正行為は、全米に及びよく計画された陰謀でした。しかも裏側には、潤沢な資金に支えられています。サイテルのサーバに関してニュースマークスの記者に聞かれた時、パウエル氏は、「このサーバーが押収されたが、いい人が持っているか、悪い人が持っているかは分からない」と述べました。述べた後に、後ろに立っていたジュリアーニ氏とジェニー氏は、二人で笑っていました。
サーバはアメリカ政府が持っており、現在調査確認しているところです。ベネズエラと中共を含めアメリカと敵対している4つの国は、このサイテールのサーバーとつながっていいます。つまり外国勢力が、今回のアメリカ大統領選に直接関与しているということです。
彼女はさらに、ドミニオン投票システムに関して3つの質問をしました。「誰がこのソフトを開発したのか。誰がこの投票システムをベネズエラに提供したのか。誰がこの投票システムを他の国に輸出する権限を与えたのか」と3つの質問を出しました。
巡回裁判所管轄
アメリカ巡回控訴裁判所を管轄するアメリカ再構成の判事が割り当て直されました。保守派のカバノー判事は第六巡回区控訴裁判所を管轄することになりました。ミシガン州はこの管轄範囲内にあります。
保守派のバレット判事は、最近就任したばかりの女性判事です。第7巡回区控訴裁判所を管轄することになりました。ウィスコンシン州は、この管轄範囲内にあります。
保守派のアリート判事は第3巡回区控訴裁判所を管轄することになりました。ペンシルベニア州は、この管轄範囲内にあります。
保守派のトーマス判事は、第11巡回区控訴裁判所を管轄することになりました。ジョージア州は、この管轄範囲内にあります。
すなわち、司法の側面において、保守派は激戦州の中の激戦州を掌握したと言えるのです。
18日にアメリカ国防長官会クリストファー・ミラー氏は、記者会見において、「アメリカ特殊部隊がこれから直接、ミラー氏に報告するようになります」と述べました。つまりアメリカ特殊部隊の指揮権は、直接アメリカの国防長官が握るようになりました。
トランプ大統領陣営の弁護団の記者会見において、「ペンス副大統領の記者会見での表れ」「巡回区控訴裁判の割り当て直されたこと」「アメリカ特殊部隊の指揮権の変更」などからトランプ陣営の部署が着々と進んでいることがよく理解できます。
一旦開戦したら相手は応戦できないように一挙全滅するように、各方面の準備は現在、着々と進んでいると考えられます。相手もただものではありません。邪悪であり、その邪さを過小評してはならないのです。相手は絶対反撃します。
反撃開始？【第６４回】
相手が応戦できないように 一挙全滅するように 各方面の準備が着々と進んでいるのでは・・・
＜https://www.youtube.com/watch?v=17ilQvi8zag＞アクセス日：2020年11月23日
まとめ
ペンス副大統領のこのパフォーマンスは、マスコミに対して一つのシグナルを送っている。
外国勢力が干渉した背景のもとで行われた選挙だった。
トランプ大統領弁護団が開いだ記者会見は、「宣戦布告をした」。
金融機構や銀行、マスコミ、ハイテク企業などがすべて左に曲がってしまった。
保守派によって巡回区控訴裁判の割り当て直された。