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この記事の概要
富の集中と人口削減を目論む輩の強欲な思想は、地球に人類が永久的に存続するためには人口を5億人以下に保つというこです。ジョージア州のガイドストーンに一文が刻まれていました。これを作ったのは、世界の支配層です。彼らは、人々が世界人口を５億人まで削減しようと企てているのです。世界人口を５億に抑えるためには、地球上の90%以上の人々を抹殺することになります。
ガイドストーンの人口5億
地球に人類が永久的に存続するためには人口を5億人以下に保つということが、アメリカジョージア州のガイドストーンに一文が刻まれていました。これを作ったのは、世界の支配層です。彼らは、人々が世界人口を５億人まで削減しようと企てているのです。
その世界の支配層の中心となっているのは、アメリカ、ジョージアにあるサイエントロジーです。ハザールユダヤ、グローバル金融ユダヤとも呼ばれる世界支配層の主体は、サイエントロジーだったのです。
そしてコロナパンデミックを通じ世界規模で富の集中と寡占化が加速したことはよく知られた事実です。
世界の超富裕層1パーセントが4割の富を独占
世界上位1%の超富裕層の資産が、今年世界全体の個人資産の37.8パーセント、約４割を占めたことが経済学者ら100人超による国際研究で明らかになりました。それより下の富裕層50パーセントの資産は、全体のわずか2パーセントでした。
コロナ禍で落ち込んだ景気への刺激策で株式などの資産価値が急騰したために格差がさらに広がりました。
共同通信2021年12月26日の記事によりますと、特に最上位の2,750人だけで3.5パーセントにあたる13兆ドル（約1,490兆円超)を占有し、富裕層への富の集中は明らかです。この不平等の格差は、今後も広がり続け物凄いレベルに達すると危惧し、富裕層や巨大国際企業への課税強化が肝要だと述べられています。
日本にも超富裕層が44人存在する
世界人口を当時の78億と推測した場合、2021年の共同通信の記事を数字に換算してみますと下記の情勢になります。
世界における人口の0.00004パーセントを占める最上位層は、2,750人です。その保有資産は、1人当たり平均で472,700万ドルとなります。 2021年当時の為替レート1ドル 114.6、ドル換算で5,418億円です。
日本の総人口を1億2600万人と仮定した場合、世界人口の1.6パーセントに該当します。大雑把な計算では、日本国内にも統計上最上位層に44人が存在することになります。
その次の超富裕層と呼ばれる人々の資産は1人当たり160万ドルで、日本円では187億円となります。世界人口の1%には、全世界では7,800人もの人々が含まれいるのです。
同様に、日本には統計上126万人もの超富裕層が暮らしていると割り出されます。これらの人々は社会構造の主要なポジションを抑えていると考えられます。そのため、大衆がいくらSNSで格差に対する不平を発しても、世の中の枠組みが変わらない理由が深く認識できます。
そして世界人口の半数を占める一般大衆層は、それでも平均資産670万円を有しています。持ち家を含めた総資産としては無意識のうちに似つかわしい金額であるように思えます。
下位50%の人々は平均資産22万円となります。日本国内では、マイホームや十分な貯金も持たず日々の生活を維持することが極力といった貧困問題が思い起こされます。
そして 富裕層も底辺層も含めた世界全体での1人あたりの平均保有資産は、550万円となります。世界で暮らす全ての国民の保有資産が等しく、この金額であれば世界中がミドルクラスとして、相応に家庭生活を持続しながら暮らしていくことができるのではないかと考えられます。
２０世紀の日本の中流社会が崩壊させられて
習近平が中国国内で進めていると言われている「共同富裕」という政策は、行き過ぎた富の集中を解体し、国民全体を資産550万程度の中間層とすることを目標にした改革を考えているのでしょうか。
20世紀の日本では、とっくに世界に先駆けて、この1億総中流化を実現させて来ました。その結果、治安がよく、安全で、地域社会全体のコミュニケーションも機能した昭和の世界でした。
21世紀になると、2001年から始まった小泉内閣と竹中平蔵の構造改革により、1億総中流社会は、完全に崩壊させられてしまいました。2024年現在の日本では、日本政府が日本国民から資産を奪い、海外または日本国内に生活する外国人に資産を還元するという政策が進められています。
現在の世界は、人口の 0.004%の最上位層の人々の暮らしを支えるために、人口1%の超富裕層が社会を監視しながら、99%の一般庶民と下位層をまるで奴隷のように使ってうまくやっている社会なのです。
ディープステート
ディープステートという言葉は、この1%と99%を分ける仕組みです。以前の公平で豊かな日本社会を取り戻すためには、日本社会を管理する126万人の1%の超富裕層の意識を変える必要があるのは極めて困難なことです。
アメリカを始めとする先進諸国において、社会の行き詰まりを感じる若者を中心に、共産主義思想を持つ者が増加していると考えると理屈の通った社会状況でもあるのです。世界の若者たちは、平成の初期まで、日本に存在した社会共同体に潜在的な憧れを持っていたのでしょう。
地球環境と世界人口の削減
世界の富の集中と大きくなり過ぎた経済規模がもたらす地球環境への負荷とその削減に関する緊急命題があります。世界の人口が、880億に達したと言われる世界人口が、平均資産550万を持ちながら経済活動する現代社会は、地球にとって負担が大き過ぎると言われています。
そうした場合、解決する方法として増えすぎた世界人口の削減です。この人口の削減が語られる時に登場するのは、アメリカジョージア州に立つガイアストーンです。この石碑は陰謀世界の空想的産物ではなく現実に存在する石碑です。
この石板上に刻まれた１０のガイドラインのうち、最初に掲げられた人口削減に関する言葉が世界的陰謀であるとして、議論の的に上がります。「自然との永久的共存のため人口を5億人以下に保つ」この一文は、世界の支配層が世界人口を５億まで削減しようと目論んでいるという根拠です。
世界人口を５億に抑えるためには、地球上の90%以上の人々を抹殺することになります。過去の世界大戦においては、どのような戦争であっても、世界経済や地球環境に負荷をかけずに、これだけの人口を削減すことは非常に簡単なことではないことなのです。
世界人口を5億とするためには人口78億が全人口とした場合、73億人もの一般市民を削減しなければ ならないという事実です。
統計的単純計算では、日本人1億100万人が失われ超富裕層を中心に、日本の人口800万人のみが残ることになります。それが実現した場合に抑制される世界の資産は206兆ドル、2万3650兆円規模となり、現在の半分程度の経済活動圏が実現します。
地球が祝福されていること
経済活動が現在の半分程度になれば気候変動や食料危機を始め、人類の未来に重くのしかかる危機的課題の多くは、解決できるのでしょうか。
地球規模の環境問題が現実とした場合、人類と地球の将来を冷静に見た結果、世界の最上位層が大規模な人口削減による経済活動の縮小という答えが本当に正しいのでしょうか。
間引きすることは、植えた植物の種やたくさん生まれた雛を確実に成長させる方法ですが、これが人間に当てはめようと言うのでしょうか。
しかし ながら、聖書にもあるとおり、「産めよ増えよ地に満ちよ」と神に祝福されているのならば、人類と地球の未来には、使命があるのです。73億人もの一般市民を消し去るのは、この地球では、倫理的にも行ってはならないことです。
超富裕層の資産が、現在の経済活動を206兆ドル縮小すれば、人類と地球環境が適切に共存できるバランスを保つのであれば、その最適な方法は73億の一般庶民の人口削減に限ったことではないはずです。
富裕層の経済活動を見直す
それよりも1人当たり、階層の248万倍もの資産を保有する最上位層と超富裕層の経済活動を見直す方が、より現実的です。世界資産の55.6%の206兆ドルを削減するために、最上位層の過剰な生活を優先的に正した方がいいのです。
残された世界人口49億人が、平均保有資産154万円を所有しながら、今よりはのんびりした風景の中で暮らす世界が訪れます。環境負荷の増大による人類存亡の危機を救うために、最上位層と超不裕層が生き過ぎた権力や豊満な生活を手放すことは実現可能な人類の選択肢の1つなのかもしれません。
富と権力の執着
もし、世界の最上位層や超富裕層が、下位層と言われる人々に対して、献身的になれない場合、富裕層は多くの地球市民が、この事実に気づく前に、自分達の地位を維持するための策を推し進めるでしょう。
それは富裕層たちの権力や生活状態はそのままにして、地球との共存を図るための人口削減です。その場合に考えられる対策は、これ以上世界人口が増えないために出産数を制限するでしょう。
女性が母親と生きる場を取り戻す
それは子供を育てることが重荷になる社会に進ませようとするのです。実際に女性が外で働くことを推し進め、女性の労働範囲は広がるばかりです。その結果、子供は母親からの愛情を受けることができなくなり、やがてホルモンのバランスが崩れた子供として成長し、社会秩序が保てない人間になります。
男女が愛を育み共に暮らし生活を営む価値観が変えられています。例えばLGBT法案が反対多数意見を無視して可決されたことです。父と母、祖父と祖母、親子や親戚関係が不要とされる社会構造に現政府は突き進んでいることが感じられます。
また、グローバル化により、民族や祖国、愛国心といった価値観も富裕層らの計画を阻害するので不要になるのでしょう。男と女という概念そのものが変えられようとしています。世界の支配層が自らの権力や資産を手放すことなく、世界を再設計しようとするならば、今現在すでにその歩みはどんどんと進んでいるのです。
増え過ぎた人口を削減するために、武器や核兵器を使用しなくても、さらに静かで平和的に見えるかのような方法で世界中の一般市民が人口削減に巻き込まれています。
その方法とは、人々が自ら納得して受け入れるような方法です。それが人口削減の手段だとは気づかれにくいように、うまく仕組まれています。例えば女性を外で働かす様に促し、子作りに目を向けさせない様にしたり、ワクチンにより子供を産めない体にしたりです。
子育てが困難な世の中に変えられ、密かに出産を抑え、人口を削減することが進められているのです。
世界は、新たなWHOによる緊急事態宣言を発動し、国家権力をも超える強制力で国民を強制することが可能な状態にしようとしています。全体主義社会の実現です。
一般市民は、人間らしい生活を保ちながら、かつての豊かな日本社会を取り戻すために、社会を動かしている黒幕の実態や嘘を垂れ流すメディアに気がつかなければなりません。
ガイドストーンの崩壊
2022年7月6日世界人口5億を掲げたガイドストーンは、突然何者かによって破壊されました。
この一枚岩（モノリス）の崩壊が嘘で塗り固められた情報やマネーという幻想で人々を支配する世界構造の終わりの始まりを暗示する一筋の光であることを願っています。
現在の日本政府は、民族的な日本人が減っていくことを一般国民には知られないように進めている様に思えます。それは、政府の人々が、日本にルーツを持つ人ではないからなのかもしれません。
異次元の少子化対策とは、大和民族の少子化を促進し、日本における大和民族の人口を削減するための対策だと気がつかなければなりません。日本政府は、日本国民の中の大和民族の割合を下げ、新しい日本人の割合を増やそうとしています。
代々受け継がれてきた母語である日本語を守り、文化や伝統を守り、子供たちの未来を守るために、まともな日本政府を取り戻さなければならないのです。
<URL<https://www.youtube.com/watch?v=94G73_GwsN8>アクセス日：2024年5月18日
まとめ
世界人口を５億人まで削減しようと企てている。
世界上位1%の超富裕層の資産が、今年世界全体の個人資産の約４割を占めた。
日本国内にも統計上最上位層に44人が存在する。
2001年から始まった小泉内閣と竹中平蔵の構造改革により、1億総中流社会は、完全に崩壊させられてしまった。
ディープステートという言葉は、この1%と99%を分ける仕組み。
「自然との永久的共存のため人口を5億人以下に保つ」とは、世界の支配層が世界人口を５億まで削減しようと目論んでいる根拠。
女性が母親として生きる場を取り戻す。
ガイドストーンの崩壊が嘘で塗り固められた情報やマネーという幻想で人々を支配する世界構造の終わりの始まりを暗示することを願う。