この記事の概要
ディープステートがコロナ騒動を起こした理由は、世界中を混乱させて、政府が国債を発行し、借金が膨らむようにするためです。そのことは、ディープステートの懐が膨れ上がることを意味しているのです。これで国の金融政策をコントロールし続けることができます。
新世界秩序の支配下
ディープステートは、どんな手段を使ってでも大統領の座から引きずり落とそうと企てています。今年11月の大統領選挙は、最も恐ろしい日なのです。当選しても落選しても危ない日なのです。
当選しなければ、ディープステートに主導権が奪われてしまいます。当選したならば、20年周期の大統領にあたります。それは何を意味するのでしょうか。それは、暗殺か、暗殺未遂か、世界を揺るがす重大な事件が起きる年になるのです。
それ故に、どちらにしても、気を緩めるわけにはいきません。
でもなぜディープステートは、新型コロナウイルス騒動を引き起こしたのでしょうか。
要約して説明しますと、新世界秩序という言葉でディープステートは、世界中を支配下に入れようと躍起になっているのです。
中央銀行
昔は単純でした。国に、お金を貸して、戦争を起こさせました。その後、貸した金を返済させて、儲けるという単純な構図だったのです。
日本が日露戦争の開戦を決断するとき、貧乏国だった日本はユダヤ人から金を借りて戦争をはじめました。そのユダヤ人とは、ロスチャイルドでした。その返済に日本は、長年苦しむことになりました。
それでは、借金を返せなくなったらどうなるのでしょうか。返せなくなった国に対しては、租借地や利権を手に入れることで借金を帳消しにしたのです。
利権の最たるものが中央銀行です。つまり通貨発行権を手に入れて、国の金融政策をコントロールしてきました。アメリカならFRB、日本なら日本銀行です。そのような中央銀行は、政府とは違う独立した株式会社です。
それを牛耳っているのがディープステートなのです。中央銀行の利益は、株主であるディープステートのもとへ流れて行きます。
中央銀行は、どのようにして利益をあげているのでしょうか。国債や貸出資金から発生する利息収入です。それを追加発行益と言います。国債を発行すればするほどディープステートの懐にお金が入るようなのです。
株主のところにどんどんお金が入っいく仕組みです。
中央銀行を拒否した国々
中央銀行をつくらずに拒否した国がありました。その国は、次の通りです。
北朝鮮、 イラン、 キューバ、 ハンガリー、 アイスランド、 ロシア、 中国、ベネズエラ、 アフガニスタン、 イラク、 パキスタン、 リビア、 スーダン、 シリア、
ところが、度重なる紛争や戦争で反ディープステート側の指導者は、殺害され、アフガニスタンでは、2003年に中央銀行が設立されました。また2011年には、リビアとスーダンがロスチャイルドの支配になりました。
リビアの故カダフィ大佐は、中央銀行をつくらず、ヨーロッパ並の豊かな国をつくりました。理想の国家だったのです。例えば、カダフィ大佐の功績は次の事柄が挙げられます。
- 形式的とはいえ直接民主制の導入。
- 多民族国家でまとまらなかったリビアを長期的に安定化させた。
- 石油産業の国営化による収益で国民に厚い福祉。
- 教育・医療などが無料。
- 経済も含んだ統計指標で開発度がアフリカでトップクラス。
- 女性の教育を支援。
しかしながら、この事実は、世界に知らされることはありませんでした。当時、リビアは徹底的に批判され、ならず者国家・テロリスト支援国家に指定されたのです。その後、カダフィ大佐は理不尽にも殺害されてしまいました。
反ディープステート国家
一方、反ディープステートが成功した国もありました。次の国家です。
- 2010年アイスランド
- 2013年ハンガリー国民による銀行の制度を奪い返した奇跡。
- 2017プーチン大統領は、ロスチャイルドをロシアから追放。
現在中央銀行のない国は、北朝鮮、イラン、キューバ、ハンガリー、アイスランド、ロシア、中国、ベネズエラです。
通貨発行権を国に取り戻す
国債が満期になったら返済しなければなりません。それは実に厄介な問題です。ただ通貨発行権を国に取り戻せば、かなりの部分が解決します。その通貨発行権を国に取り戻そうとした大統領が何人かいました。次の通りです。
- 第3代ジェファーソン大統領
- 第7代ジャクソン大統領
- 第16代リンカーン大統領（1865年4月14日に暗殺された）
- 第20代ガーフィールド大統領（1881年7月2日に暗殺された）
- 第29代ハーディング大統領（1923年8月2日に心臓発作で死去した）
- 第35代ケネディー大統領（1963年11月22日に暗殺された）
彼らは通過発行権を取り戻そうとしました。例えば、ケネディー大統領は、1963年6月に通貨発行権を取り戻し、政府発行紙幣を流通させたのです。しかし半年後には、暗殺され政府紙幣は即座に回収されてしまいました。
それ以後、通貨発行権を取り戻そうとする大統領は出てきていません。ここに列記した大統領たちは皆、暗殺未遂か実際に暗殺されたかのどちらかでした。これが先に述べた、20年周期に起きる恐ろしい出来事なのです。
その後、ディープステートは、世界銀行をつくりました。
当初、世界銀行は、国際復興開発銀（IVRD）のみを指していましたが、現在は1960年に設立された国際開発協会（IDA）と 国際通過基金（IMF） と共に第二次世界対戦後の金融秩序制度中心を担い、貧困削減と持続的成長の実現に向け、途上国政府に対し融資、技術協力、制作助言を提供しています。
これは、世界中の人々を借金によって奴隷化する仕組みなのです。
デジタル通貨
そこで現れたのがデジタル通貨です。ビットコインや仮想通貨が次々と現れました。それらは、ディープステートの妨害に遭ってなかなか流通しませんでした。
ところが中国が国をあげでデジタル人民元を世界中に流通しようとしました。そのことが、ディープステートの逆鱗に触れたのです。
5Gの技術が、EU諸国で受け入れられ、デジタル人民元を流中させる土壌が完成したからです。2020年がその本格導入の年になる予定でした。
ところが、新型コロナウイルス騒動で、デジタル人民元の話が頓挫しました。しかも世界中が混乱すれば、政府はまた国債を発行して借金が膨れ上がります。それはディープステートの懐が膨れ上がることを意味しているのです。
これが、ディープステートの目的です。
ディープステートの支配下にあるマスメディアが、こぞって新型コロナウイルスを煽るのも、その理由です。世の中を混乱させたいだけなのです。いずれにせよ、通貨が大きく変化することは間違いありません。
今は、中国共産党、トランプのナショナリズム、ディープステートのワンワールド、この三つ巴の状態です。
参考文献：Youtube：(3)なぜディープステートはコロナ騒動を起こしたのか？
まとめ
新世界秩序のディープステートは、世界中を支配下に入れようとしている
中央銀行の利益は、株主であるディープステートのもとへ流れる
通貨発行権を取り戻し、政府発行紙幣を流通させたがケネディーは暗殺された
中国がデジタル人民元を流通しようとしたが、ディープステートの逆鱗に触れた