ディープステートの正体が見えてきた

ディープステートの正体が見えてきた

この記事の概要

ディープステートの正体が見えてきたのです。沼地の泥水を抜いたらワニたちが出てきました。「勝つために手段を選ばない」というのが彼らの流儀です。憲法を守ることは毛頭ありません。政府内政府の者たちは、メディアを通じて嘘をつき通し、既成事実をつくり上げ、嘘の歴史を積み上げていくのです。しかし、彼らの時代はもう終わりです。


沼地の泥水を抜こう

テキサス州がペンシルベニア、ジョージア、ウィスコンシン、ミシガン、の4州を最高裁に訴えていましたが最高裁は、11日金曜日の夜テキサス州の訴えを退けました。門前払いです。
多くの人々が、驚いたというよりは、かがっかりしました。しばらくショックを隠すことができなかったと思います。一般の大手メディアはトランプ大統領の戦いは終わったと報じていいます。
しかしながら、法的手続きが完了していません。どちらが勝者であるかは、メディアが決定することではないのです。
トランプ大統領がたびたび述べていました “Drain the swamp” 「沼地の泥水を抜こう」、その結果、表に出てきたものが見えてきました。見苦しいものが姿を現しつつあるのです。

1. トランプ大統領への偏向報道

トランプ大統領を憎んでいるのは、エスタブリッシュメントまたはデープステートと呼ばれている人々です。エスタブリッシュメントとは、社会的に確立した体制・制度あるいはそれを代表する支配階級のことです。ディープステートとは、政府の一部、金融と産業の一部、メディアの一部からなる影の権力または政府内政府を指します。

このような話をすると陰謀論で片付けられます。知的階級の人々は、陰謀論の話をするとバカにします。しかしながら、これが陰謀論ではないのです。沼地の泥水を抜いたら恐ろしい大鰐たちが出てきています。だから今回のような混乱が起きているのです。

2016年の選挙において、トランプ氏は、政治の世界に部外者として登場し、勝利しました。その時、彼は次のように公約をしました。「エスタブリッシュメントとの腐敗を一掃する」と。それを掲げ庶民の側についたのでした。

その時の選挙に、庶民を見下していたエリート層のいわば代表であるヒラリー氏は敗北しましたトランプ氏の当選は、民主党にとって、まさに想定外の出来事でした。過去4年間、民主党はトランプを引き摺り下ろすためにあらゆる手段を行使してきました。
ロシア疑惑がありました。これはプーチンとトランプは選挙を盗んだと言いがかりをつけたのです。トランプ氏や共和党を “racists and traitors” 人種主義者とかあるいは裏切り者と呼んだりしました。
ウクライナ疑惑でトランプを弾劾訴追することもしました。これは、ウクライナ大統領にトランプ氏が圧力をかけて、バイデンの操作を働きかけたという疑惑です。
このようなことを行なってトランプ氏を破壊しようとしてきました。しかし、トランプ氏はエリート層の特権と優越意識に挑戦し、庶民第一を実行してきたのです。これは過去4年間のトランプ政権の成果です。その結果、庶民の収入は増え、彼らはエリート層に対して自信を深めました。
今回の大統領選挙の混乱は、トランプ大統領を支持する一般庶民対エリート層の闘いと見ることもできます。選挙中も、選挙後もトランプラリーは大変な盛り上がりを見せました。それはトランプ政権の4年間の成果を反映していると考えることができます。エスタブリッシュメントは、今トランプ氏とその支持者たちに激しく襲いかかっています。

2. バイデンファミリーの実態

10月4日でした。ニューヨークポストがある記事を出しました。それは息子のハンターが修理に出したパソコンの中のメールが明るみに出たという記事でした。
バイデン氏が当時副大統領だった頃、バイデン氏が息子ハンターの仲介でウクライナ企業の幹部と面会していたという大変なスキャンダラスな記事が出ました。しかし、バイデン氏はそのような面会がなかったと反応しました。このニューヨークポストの記事は非常に重要な記事でした。大変なスクープでした。
ところが、他の報道機関に無視されました。facebook や twitter は早速報道の拡散を制限する措置を講じたのです。なぜ情報の拡散を押さえつけたかは、その目的とは大統領選への影響を防ぐためでした。
このようなことがあって、12月9日に、息子ハンターは、「実は自分が以前から捜査を受けていた」ことを発表しました。なぜこの時期になって発表したのでしょうか。これは選挙以前から分かっていたことで、選挙以前から発表すべき事柄でした。
Andrea Widburg, American Thinker” 12月11日にこのような解説があります。ここには、可能性が2つ考えられています。一つは息子ハンター逮捕が近いので衝撃を和らげるために事前にニュースを流しておくためです。
二つ目はバイデン氏を大統領職から追放し、カマラ・ハリスを大統領にする戦略です。つまりバイデンが大統領になりますが、息子パンターのスキャンダルを理由に彼を大統領から追い出して、次にカマラ・ハリスが大統領になる画策です。もし民主党政権が誕生するとしたらそれはオバマ・ハリス政権であるのです。更に突っ込んでか考察してみると、オバマの第3期目の政権が始まることです。
バイデン氏を追放して、ハリス氏が大統領になるシナリオは十分考えられています。さらにバー司法長官は、実は息子ハンターが以前から捜査を受けていることを知っていたようなのです。
それを大統領に報告しませんでした。これ大問題になっているです。最新のニュースでは、バー司法長官は、12月23日に退任し副長官のジェフローゼンが後任に就くことをトランプ大統領が発表してました。これは、以前から司法長官が更迭される可能性があることは大方予想されていました。彼もまた、沼地のワニの中の一匹だったのでしょうか。
ということはつまり、司法省は本格的に選挙の不正問題の追及を始める体制が出来上がったということになります。これほどバイデンファミリーが腐敗にまみれているという実態がこの1週間で明らかになってきました。

3. 中国共産党の介入

これも以前から言われていますが、さらに明確になってきました。その前に、歴史を見てみます。アヘン戦争以降、中国は自分たちの権利が西洋諸国に蹂躙されたと感じています。そのため復讐心に燃えているのです。そのような心理状態にあることは確かだと思います。
驚くべき情報のがあります。ビデオです。これは中国人民大学国際関係学院の副院長、翟東昇(てきとうしょう)氏という方の講演です。翟東昇氏の講演が11月28日に行っていますが、このビデオがネット上で拡散されました。非常に大変でな事態です。現在はオリジナルは削除されています。

翟東昇氏の公演の内容がディープステートの関わりを証明した

翟東昇氏の講演内容を要約します。
彼は次のように述べています。「1992年から2016年までの間、米中間のあらゆる問題はすべて解決できた。なぜか?それはアメリカの権力層の上層部には、我々の古い友人がいるからだ。(これ中国語では老朋友(ラオポンユー)。英語ではOld friend。これ古い友人というよりは自分たちの味方をしてくれるあるいはスパイに近いような人がいるからだということです)これを言った時に、中国人の聴衆は爆笑してました。
さらに講演が続きます。「ウォール街は、1970年から内政と外交に強い力を持ち始めた。ところが2008年以降金融危機のためにウォール街の地位が落ちた。そして2016年以降つまり、トランプが大統領になってからウォール街はトランプに歯が立たなくなった。
ウォール街の人々は米中貿易戦争で中国共産党を手伝おうと試みたが力が及ばなかった。でも、今度はバイデンが登場するのでやりやすくなる」と。その後、聴衆は爆笑しました。これを見たまともな人々は、怒りに燃えるでしょう。
伝統的エリート、政界のエリート、エスタブリッシュメントなどはウォール街と緊密な関係を持っています。そこに私たちの古い友人がいることがこの講演内容でした。
そしてハンターバイデンについては次のように述べています。「ハンターバイデンの中国でのビジネスを自分たちは助けた」
これは取引だということです。ハンターバイデンの背後に中国の手があるということが、この翟東昇氏の講演ではっきりと分かったのです。
中国が米国政治に介入しているということは、陰謀論ではなく現実です。この事に目覚める必要があります。

ハニートラップ

驚いたことに、カリフォルニア選出議員のエリック・スワルウェル氏のスキャンダルがあります。ディリーワイヤーコーム12月8日が報道していました。彼は中国人の女性スパイ、クリスティン・ファンと2014年に知り合い親密になりました。
これは、従来から言われているお金とセックス、ハニートラップが絡んでいるのです。これは彼女は大口献金者を連れてきました。スワルウェル議員のもとに。彼のもとに連れてきて、見返りとしてこの議員から情報収集をし、それを本国に流していました。これが報道されました
これに似た報道がたくさん出てきましたが、氷山の一角です。1週間の間にさらに沼池の水がなくなってきて巨大な怪物が姿を現してきています。

4. 司法制度が腐敗していた

テキサス州は12月8日に、バイデンの勝利確定を阻止するために最高裁に提訴しました。
訴訟の相手はペンシルベニア、ジョージア、ウィスコンシン、ミシガンの4州です。選挙の不正、選挙の手続きを憲法に違反して好きに定めた結果自分たちの被害を被っているので、選挙プロセスが不適切に変更されたのは憲法違反であるのです。
その結果郵便投票が拡大して行われ、不正の温床になりました。これがテキサス州が訴えた理由でした。これまで行われてきた訴訟と根本的に違うのは、憲法解釈をめぐる戦いだということ、他に17の州と126人の下院議員がこの訴訟に賛同したことです。
「なかなかの知恵者だ」と多くの人々が度肝を抜かれたと思います。これ憲法解釈をめぐる争いであれば個別の証拠を提示しないで法律議論で判決がでます。テキサス州は、「うまくやった」と誰もが思ったでしょう。しかしながら、最高裁は11日の夜、テキサス州の訴えを棄却しました。
理由は、英語で、”lack of standing” つまりテキサス州には訴える権利がないということでした。つまりテキサス州は実際に害を被っている被害者として訴える立場にはないということなのです。
これは、憲法違反のルールをつくったかどうかという判断ではなく、この訴訟そのものを門前払いにしたことでした。
要するに最高裁は政治的影響の大きい判断を下すことを回避したとのです。連邦歳の9人の中の2人が反対意見を述べました。アリート判事とトーマス判事です。自分たちはこれは聴いてもいいと思ってたという意見を述べました。トランプ氏が大統領になってから任命した3名の判事は、全員沈黙です。
というのも。トランプ大統領に任命されたこの新しい3人の判事は、共和党トップのマコネル氏が推薦した人々です。保守の裏切り者です。中共とズブズブの人です。
法律の専門家は、このような案件は最高裁では取り扱わないと述べていました。しかしながら、この判決がもたらす影響で、最高裁が信頼できるかどうか疑わしくなったと感じます。少なくともこの大統領選挙の方向性を決する力としては疑わしくなりました。
これまでのトランプ陣営の各州での訴訟は、ほとんど負けています。これはトランプ陣営が法律上勝てるような証拠を出していないという見方もありますが、しかし、これだけ証拠が出ているのです。
恐らく、これは判事に対する脅迫が行われているのではないのでしょうか。最近の情報では、連邦最高裁判所長官、ジョン・ロバーツ氏は、どうやら「ディープステート側ではないのか」と言われ出しています。
実は、彼は、少女売春島へ行ったという記録がプライベートジェットの乗組員名簿に残っていたのです。「ハニートラップにかかっていた」と報道されています。
テキサス州の訴えを退けた時、一部屋に集まり、9人の判事が静かに議論します。そこでは、長官であるジョン・ロバーツ氏の怒鳴り声が聞こえてきたとのことです。9人の中の二人の新米判事に対して、怒鳴りつけるように「俺のいうことを聞いておけ!」と言った感じだったそうです。
ブッシュとゴアの選挙戦では「法の平等の保護」が受けつけられた判例があります。そこで、ジョン・ロバーツ氏は、「これを受けつけたら暴動が起きる」と言って退けました。”lack of standing” ではなかったのです。ハニートラップがバレないためです。
彼もまた沼地の泥水を抜いて出てきたワニの一匹かもしれません。
こうなると、トランプ陣営は今後は、司法に頼らない道を模索することになると思います。
今回の最高裁の決定は、「最高裁が判断をする前に憲法が保障していますので、他にやり方があります。それは各州議会が決定するという道があるのです」と最高裁はアピールしているのかもしれません。今回の最高裁の決定は、火に油を注ぐことになったかもしれません。
これでトランプ陣営があきらめるはずがありません。12日、土曜日にワシントンDCでトランプ大統領を支援するラリーが開かれました。大変な熱気でした。大変な群衆でした。
マイケル・フリン氏が述べていました。大変人気あります。約16分のメッセージです。「正直は常に腐敗に勝つんだ!大統領を決めるのは裁判所ではなく、We the Peopleだ」と彼は言ったのです。
この大統領選挙結果をめぐる争いは不正がありました。陰謀論ではありません。米国人の半分が選挙は奪われたと感じています。世論調査によれば半分以上です。選挙を奪われたと感じているのは、陰謀論ではなく世論なのです。

4-1. 今後の予想

今後の予想において、1番目は司法による解決このルートはまだ開かれています。ジュリアーニ弁護士は、「各州において、テキサス州が最高裁に対して起こしたように、訴えを起こす」と発表しました。
「スタンディングがない」ことが却下理由であれば、大統領ならば各州で訴えを起こすための「スタンディング」があるだろうということです。ジュリアーニ弁護士のルートとは別に、シドニー・パウエル弁護士も戦いを継続しています。彼女は最高裁の判決直後に、緊急申立書を最高裁に提出しました。
これはジョージア州とミシガン州の選挙結果について、「認定しないように」という訴えです。パウエル弁護士が追求している訴訟は、ドミニオンマシンをめぐる訴訟です。基本的には時間がかかります。けれども、アメリカだけではなく、世界に組織的選挙制を知らしめる効果があります。
ミシガン州アントレム郡でドミニオンマシンの検証が行われていました。ジャストザニュース、(12月13日)が伝えています。その結果が出てきました。8時間にわたる検証を行った専門家が行なった結果、人為的ミスではなくプログラムに仕組まれていたものであることが判明しました。弁護士のマシューデペルノ氏によりますと、数字上では、「68.05%のミスがあった」とのことです。
これは、プログラム上そうなるように仕組んでいたということです。これも大きなニュースで、パウエル氏の訴訟を後押しする追い風になります。従来通り司法による解決を求める道があります。

4-2. 1月6日まで戦いを続ける

今後のスケジュールによりますと、12月8日に州政府は選挙人名簿を用意しました。これは既に終わっています。12月14日に選挙人よる投票が行われました。しかし開票していません。この日、アリゾナ、ネバダ、ジョージア、ペンシルベニアに新しい動きがありました。
何があったかというと共和党が指名していた選挙人たちがトランプ氏に実際に投票するという彼らなりの投票を行ったという動きがありました。なぜかというと、これは法律的な争いが決着した時に共和党の選んだ選挙人たちもトランプ氏に投票し、これが有効になるという手続きを踏むための事前の行動です。
12月14日に投票が終わりました。開放しません。そして12月23日ペンス副大統領が、これを封印したまま保管します。いつ開けるかというと1月6日、上下院合同議会において、ペンス副大統領が開票します。世論の高まりがある場合つまりこれ不正選挙だと言う世論の高まりがある場合は、副大統領には権限が与えられています。そては何かというと、出された結果を拒否するという選択肢があるのです。
ということは、1月6日までは、州議会が動いて選挙人を修正する可能性がまだ残されているということです。14日に投票が行われましたが、1月6日までは何でも有り得ることです。

4-3. トランプもバイデンも270票に達しない場合

両者とも過半数に達しない可能性があります。ある州の票が選挙人を選べないといった時に票数はともに過半数に達しないことが考えられます。その場合は、下院議会が決定します。各州1票です。共和党が29州握っています。民主党が19州を握ってますからこうなればトランプ大統領が当選ということになります。
もう一つ面白いルートは、1月6日の上下院合同議会である州の選挙結果に対して異議申し立てを行うことができます。これは下院議員1人と上院議員1人がペアになる必要があります。どちらか一方だけではダメなのです。
アリゾナ選出のMo Brooks議員がすでに「私は異議申し立てをする」と宣言していました。さらにそれに続いてバージニアのBob Good議員もその意向を表明しました。これはエポック・タイムス12月14日号が報道しています。二人とも下院議員ですから上院議員が必要です。現在可能性を考えていると言われる上院議員が2人います。
ウィスコンシン州のロン・ジョンソン議員とケンタッキー州のランド・ポール議員が考慮中だというのです。この2人が意義申し立てをすると言ったときに1月6日の両院合同議会で異議申し立てが行われる可能性が非常に高くなりました。そうすると選挙結果がどうなるのか非常に疑わし結果になってくるということです。

5. 大統領令

さらにもう一つの可能性は、トランプ大統領の最後の切り札です。平時モードから有事モードに切り替えることです。その内の1つが2018年の大統領令を発動するということです。シドニー・パウエル弁護士は、この方法を強く勧めていいます。エポックタイム紙12月13日号です。
2年前にトランプ大統領が、既に今回のことを予見して大統領令を発布していました。
米国の選挙で外国の干渉があった場合における特定の制裁に関する大統領令といって非常にに複雑な長い名前の大統領です。
これが2年前に発布されていました。選挙が終わって45日以内に国家情報会議が大統領に不正を報告すます。45日以内というと12月18日が期限です。
2、3日しか期限がありません。国家情報長官はジョン・ラトクリフです。ジョン・ラトクリフこう述べています。「中国は民主主義と自由にとって戦後最大の脅威である」(AFPBB News 12月4日、ということは、ジョン・ラトクリフ国家情報長官は動いているということです。
もし彼が大統領に不正の報告をした場合、大統領は直ちに2018年の大統領令を発動する事ができます。シドニー・パウェル弁護士がそのことを強く勧めている理由は、大統領令の発令があると財産が凍結できるからです。
さらに選挙関連のソフトウェア、ハードウェアのすべてを没収することができます。それによって、すべて検証することができます。これがパウエル氏が強く勧めている大統領令の発動です。
それ以外に部分的戒厳令を発令する可能性があります。部分的戒厳令を発令するというのは、軍の監視下で再選挙を行うつまり各州に委ねていたら公正な選挙を期待できないので、軍が監修して公正な選挙を行うことです。
その場合は再選挙になります。さらに、あって欲しくはないシナリオですが、軍隊派遣の準備をすることです。衝突する可能性がある暴力的な衝突があるならば、軍隊派遣の準備をすることに対して、トランプ大統領は間違いなく準備を始めています。
彼にとっては、2018年の大統領令、部分的戒厳令それから軍の派遣すべて選択肢に入っているのです。
テキサス州の共和党議員アレン・ウエスト氏が提案しています。これはエポックタイム12月1日です。「憲法を遵守する州が集まろう」とそして州同盟を結成しようと呼び掛けしています。
このままではアメリカの憲法が崩壊してしまいます。憲法を順守する州が「州同盟すなわちユニオンを結成すべきである」と述べています。これは新しい動きです。アメリカ合衆国を離脱するいくつかの州が出てくる可能性を論じる人が出てきていますが、時期尚早だと思います。
今回の選挙を巡るアメリカの分断は、アメリカ合衆国を二分するほどの大きな問題になっています。
しかしながら、トランプ大統領は天才です。
トランプ大統領は、アメリカ軍に対して、静かに大統領令を出しているようなのです。このクリスマスの時期に、アメリカ政府で働く職員に対して、クリスマス休暇が4日間与えられています。しかし、軍、安全保障に関する部署は例外だとのことです。
これは、戒厳令に備えているのです。

6. 神の国と悪魔の国の戦い

神の国と悪魔の国の戦いの底流にあるのは実は武力でも暴力でもなく、情報です。
エデンの園において、悪魔の誘惑がありました。悪魔がエヴァを誘惑した記事を読むと、これが情報戦だったことがはっきり分かります。創世記3章です。悪魔と神との戦いは情報戦です。
4つのステップで悪魔が情報戦を戦います。
1番目のステップが悪魔はエヴァに神の言葉をまず曲解して伝えました。ほとんどは正しいのですが、一部あるいは正確ではなくて伝えています。
2番目にエヴァの心に疑いを植え付けました。曲解した情報を通して疑いを植え付けます。
3番目に神の言葉を全面的に否定しますが、すぐには否定しません。曲解、疑いそして否定です。
最後の4番目に、悪魔は自分に従えば、良いことがあると約束しました。これは、今戦われている情報戦とそっくりです。
情報戦といえば、ビッグ・テックの支配力(情報技術産業を支配する巨大な企業)のことで。ビッグ・テックの支配力がいかに大きいかというのが顕著になる出来事がありました。
youtube は12月9日より大統領不正選挙に関する動画を規制すると発表しました。ルール違反が激しい場合は動画削除または、アカウント削除があると警告しています。多くの人々は、 youtube に大変お世話になっていますが、規制の発表を聞いてみなさん、心が痛みました。これはバイデン勝利の筋書きを固めるための方策だということが理解できます。
さらに言論の自由の抑制につながる可能性のある規制です。アメリカが共産主義国家のように情報が統制された国に進んでいます。光の国と闇の国の戦いは情報戦です。
情報が遮断された時には、私たちが一部の支配者の統制の管轄下に完全に置かれることになります。しかしながら、取りまいている闇がどんなに深くても、光は輝いています。闇が光に勝った例はありません。

参考文献:ユーチューブ、中川牧師の書斎から#039「米大統領選 トランプの戦いは終わったか」

<https://www.youtube.com/watch?v=kAi_BQj5n_Q>アクセス日:2020年12月18日

衝撃のナバロレポート

ペンシルベニア、ジョージア、ウィスコンシン、ミシガンの4州の選挙の不正は組織だって行われていました。その理由で、不正の手口が違っています。メディアも組織的に隠蔽しています。不正を隠蔽する者は調査されるべきなのです。立法・司法が、積極的に調査していません。

軍が動いたら隠蔽したメディア、組織、個人も罪に問われます。

1月20日までに調査されなければこの国には民主主義がなくなります。外国の勢力が介入してきてアメリカを乗っ取ろうとしたことが明確になったレポートが公式に発表されました。

国際選挙詐欺に関与した個人、グループ、国を調査し罰せられます。個人は刑事罰のほか、組織、企業は全て没収されます。

大統領令が発動されると、没収条項により関係した個人の財産ビックテックは凍結され、プロパガンダ活動や虚偽情報を流したメディアも制裁対象になります。


参考文献:ユーチューブ、【大統領令発令準備整いました!米マスコミ大慌て!】衝撃のナバロレポートを正式な合衆国政府文書として発表!ラトクリフ報告書の提出に抵抗するDS!米大手マスコ

<https://www.youtube.com/watch?v=Sd5GV2mA_aI>アクセス日:2020年12月18日


まとめ

沼地の泥水を抜いたらどんどんワニたちが出てきました。陰謀論と片づけられていたディープステートの正体が。

ワニたちとはトランプを憎むエスタブリッシュメント(社会的に確立した体制・制度あるいはそれを代表する支配階級)とディープステート(政府の一部、金融と産業の一部、メディアの一部からなる影の権力または政府内政府)。

立法、司法、行政にたくさんのワニたちが潜んでいました。彼らは、トランプ大統領を憎んでいます。しかしながら、彼らはもうすぐ裁きを受けるでしょう。


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